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中古の戸建て住宅では築年数が経過すると、ほぼ土地代のみの価格で売りに出されていることがあります。住まいの状態によっては、リフォーム費用を掛けてもお得にマイホームを手にいれることができます。
日本でも、住宅は20年~30年で建て替えるスクラップアンドビルドの時代から、資源を活かし環境に配慮するストック社会へと変化してきました。中古住宅のリフォームはマンションが主でしたが、戸建て住宅のマイホーム取得でも、中古住宅を購入してリフォームすることが一般的になってきています。
築年数の経った中古住宅の中には、ほぼ土地代のみで販売されている物件があります。日本の木造住宅では、築10年ほどで半額程度の価値となり、築20年では建物の価値はほとんどないとみなされるケースが多いです。実際の家の状態によって、修繕に掛かる費用は大きく異なります。どの程度のリフォーム費用が掛かるのか、見極めた上での購入が望ましいです。
不動産広告では、「売地。現況古家あり」として売られている土地を目にすることがあります。これは、中古住宅の中でも築年数が経過した家がある土地を販売しているものです。
築何年以上で中古住宅ではなく古屋になるかという明確な基準はありません。住まいとしての価値がほとんどないという売主側の判断によるものです。新しく家を建てるためには、古屋を解体する必要があるため、解体費用を見込んで割安となっている物件もみられます。
実際には昭和の時代に建てられた物件は、古屋とされることが多い傾向です。木造住宅では築20年以上の物件は、耐震基準適合証明書などで耐震基準を満たすことが確認できなければ、住宅ローン減税の適用を受けられないというデメリットがあることは認識しておきましょう。
「古屋」と表記されていても、少し手を入れれば住める物件もあれば、補強工事に多大な費用を要する物件もあります。どの程度の費用を掛ければ住めるかは千差万別ですので、リフォームを前提での購入では、現況を把握することが大切です。
中古住宅は築年数などによっては、土地代だけでほぼタダ同然で手に入れることができます。リフォーム費用を掛けたとしても、新築費用には及ばないケースが多いので、住まいの状態によってはお得といえます。ただし、見た目だけでは住まいの状態を把握できないこともあります。購入後に、想定を超えた多大なリフォームホーム費用に悩まされないためには、ホームインスペクションの利用も検討してみましょう。
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※2023年4月~2024年3月
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