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リフォームと建て替えどちらが安い？費用を安く抑えるコツ・新築とも比較
- 最終更新日：2024-04-26
この記事では、住宅のリフォームと建て替えはどちらが安いのかを検討するためのポイントをご紹介しています。リフォームと建て替えの違いや費用相場、注意点も併せてご説明します。また仮住まいについてもポイントを述べますので参考にしてください。
目次
住宅が老朽化してきて、建て替えやリフォームを考えている方は少なくありません。
しかし、建て替えをした方が良いのか、リフォームで良いのか迷ってしまいますよね。
今回は、建て替えとリフォームの違いや、主な費用の比較などについてご紹介します。
建て替えとリフォームで迷っている方は参考にしてください。
「建て替え」と「リフォーム」の違い
まず、「建て替え」と「リフォーム」の違いをはっきりとさせておきましょう。
漠然としたイメージでは似たような言葉に聞こえますが、実は全く別の意味を持っています。
「建て替え」とは
建て替えとは、今ある住宅を基礎の部分から全て壊して、ゼロから建物を作り直すことを言います。
建物の骨組みも全て壊して初めからの建築です。
しかし、建て替えができない「再建築不可物件」というものが存在します。
原則として建て替えが可能な建物は、「建築基準法によって決められた幅員4m以上の道路に、2m以上接している土地に建てられている建物のみ」となっています。
建て替えを検討中の方は、自分の住宅が再建築不可物件であるか否かを確認しておきましょう。
「リフォーム」とは
リフォームとは、改修や改築、増築、修繕などの言葉が全て含まれている曖昧な言葉です。
つまり、建て替え以外の工事のことを指します。
現在ある建物の基礎部分は残し、老朽化した箇所を修繕したり、床面積を増減させたりして間取りを変えることなどがリフォームです。
最近話題になっている「リノベーション」もリフォームの一種として捉えられていることがあります。
リノベーションとは、新築の状態よりもプラスαで住宅の性能を向上させたり、デザイン性の高い内装にしたりすることです。
このリノベーションもリフォームと呼ばれることもあります。
とはいえ、リフォームとリノベーションも、明確には異なります。
詳しくは、「リノベーションの意味は？リフォームとの違い、メリット・デメリットを解説」で紹介しています。
「建て替え」と「リフォーム」はどちらがお得？
建て替えとリフォームで悩んでいる方へ、どちらがお得なのかについてご説明していきます。
建て替えの費用内訳
建て替えをすると言っても新しく家を建てる建築費だけではありません。
建て替えをする場合の必要となる費用をピックアップして見ていきましょう。
●解体費
解体費は、その名前の通り建物を解体する際の費用です。
建て替えの場合、全てを一旦壊しますが、まずは窓や屋根瓦・ドアなどを外していきます。
それらを外したら運搬し、さらに重機で建物を壊しますが、狭い場所などは重機が入れませんので職人の手作業で解体していかなければなりません。
手作業の場合は、時間や手間がかかる分費用は高くなると考えましょう。
解体費の相場は、坪あたりで以下の通りです。
✓木造の住宅…30,000〜40,000円
✓鉄骨の住宅…40,000〜50,000円
✓鉄筋コンクリート…50,000〜70,000円
つまり、30坪の木造住宅を解体する場合、安く見積もっても「30坪×30,000円＝900,000円」はかかるでしょう。
解体するだけでもかなりのコストがかかってしまいます。
●建て替え中の仮住まい費
建て替え工事中の仮住まい費も考えなくてはなりません。
建て替え工事中は、一度全てを解体してしまうため、「住みながら建て替えてもらう」ということができません。
工事が始まる3ヶ月〜半年前までには、仮住まいを探し始めましょう。
仮住まいは、短期契約できるマンスリーマンションやウィークリーマンション、またはホテルを利用する方が多いです。
ただし、新居に置くはずの家具を仮住まいには置ききれないため、貸し倉庫やレンタルルームなどに一時詰め込んでおく必要があるかもしれません。
そして、仮住まいは家族構成によっても重視すべき点が異なります。
子供がいるご家庭では子供の学校に通える範囲で仮住まいを探すことや、ペットを飼っているご家庭ではペット可能という条件の仮住まいを探さなければなりません。
住宅を新しく建て替えることにワクワクを感じていて、仮住まいのことを考えていなかったという方も少なくありませんので注意しましょう。
●滅失登記費用
住宅を取り壊した場合、解体から1ヶ月以内に「建物滅失登記（たてものめっしつとうき）」を申請しなければなりません。
建物滅失登記とは、法務局の登記簿から建物が解体されなくなったことを登記することです。
建物滅失登記を行わなければ、新しく住宅を建てることも、土地を売却することもできません。
また建物滅失登記は申請義務があるため、解体後1ヶ月を過ぎても申請しなかった場合は、10万円以下の過料を支払わなければならない場合があります。
建物滅失登記の申請は、素人でも簡単にできます。
自分で申請をすると「登記謄本の取得費用1,000円」で済みますが、多忙な方など自分ではできないという方は「土地家屋調査士」に申請の代理を依頼するのがオススメです。
その場合、依頼料としておよそ4万円かかります。
リフォームの費用内訳
続いて、リフォームをする場合の主な費用をご紹介します。
リフォームの内容によって費用は大きく異なります。
建て替えの代わりに増築を選んだ場合には以下のような費用がかかります。
●増築費用
8畳の部屋を増築する場合の費用相場は、「木造建ては約280万円」「鉄筋コンクリート建ては約400万円」です。
リフォームの場合には、どこをどのくらいリフォームするかによって金額が大きく異なります。
リフォーム会社に依頼することで、自分にあった予算感でのリフォームが可能ですし、間取り変更などのリフォームを効果的に行うことで、建て替えのように大幅なリフォームが可能です。
予算を決めて住宅を新しくしたい場合には、建て替えではなくリフォームをオススメします。
建て替えやリフォームを行う場合の注意点
ここで、建て替えやリフォームを行う時の注意点を5つご紹介します。
以下の注意点を留意しながら、建て替えやリフォームについて検討しましょう。
この時期に土地の地盤調査（改良）を行う
住宅を建て替える際には、必ず地盤調査をしてもらいましょう。
地盤調査とは、その土地の地耐力が十分にあるかを確認する調査です。
地耐力が乏しいと、新しく建てた住宅が沈下し、徐々に家が傾き始めてしまい極めて危険だと言えます。
住宅を解体し終わった際に、必ず地盤調査をしてもらいましょう。
仮住まいを確保する
先にも述べた通り、建て替えや大幅なリフォームでは仮住まいを確保しなければなりません。
忘れずに探しておきましょう。
リフォームのレベルや種類を理解する
建築用語には多くの種類があり、それぞれ微妙に意味が異なる場合があります。
●雰囲気や価値を変えたい場合はリノベーション
リノベーションとは、老朽化した住宅を新築同然のように回復させるのと同時に、プラスαで価値を高める工事のことです。
例えば、「新築よりもさらにデザイン性の高い内装にした」「耐震性や耐熱性を高めた」などの工事のことを言います。
●劣化した部分を全て修復するのはフルリフォーム
フルリフォームとは、建物の骨組みだけを残し、その他は全て撤去して一から新しく作り変えていく工事のことです。
骨組みだけ残す光景から「スケルトンリフォーム」とも呼ばれています。
●必要な箇所を予算内で修復するのが部分リフォーム
住宅全部をリフォームしなくても、必要な箇所だけを修復するのが部分リフォームです。
部分的に工事を行うことで、費用を抑えて予算内に収めることができます。
中古物件購入時に不動産が行ってくれる場合もある
中古物件を購入した際に、不動産会社が小規模の部分リフォームを行ってくれる場合があります。
そのため、リフォームを考えている方は、しっかりと物件を確認した上でリフォーム会社と話を進めましょう。
格安の悪徳業者に注意する
住宅の建て替えやリフォームは、どうしても高額な費用がかかります。
そこで、格安な費用を提示している業者を見つけたらつい飛びつきたくなってしまいますよね。
しかし、建て替えやリフォームの高額な費用には、安全に暮らすための耐久性などが備え付けられているために高くなっていることを理解しておきましょう。
相場価格よりも明らかに安い業者は非常に怪しいです。
自分に合ったリフォーム会社を見つけるなら
今回は、建て替えとリフォームの比較をしてきました。
建て替えとリフォームどちらにしようか悩んでいる方も、建て替えを検討している方も、一度「ホームプロ」にご相談ください。
ホームプロの紹介サービスで、お客様の希望施工に合った会社を見つけましょう。
リフォーム会社に見積もりを出してもらうのにお金はかかりませんし、匿名で利用できるため過度な営業にあうリスクもありません。
もちろん、リフォームだけでなく、建て替えを行う業者も多数登録しています。
住宅の小さな間取り変更から大幅な増改築や建て替えまで、各リフォーム会社が得意にしている施工は様々です。
自分の希望するスタイルに合った会社が見つかるようになっていますので、ぜひまずはご登録ください。
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※2023年4月～2024年3月
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