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わが家のリフォーム費用の目安はいくら? 業者の選び方から注意点、減税制度や補助金まで戸建てリフォームのポイントを一気に解説

  • 最終更新日:2024-05-22

わが家のリフォーム費用の目安はいくら? 業者の選び方から注意点、減税制度や補助金まで戸建てリフォームのポイントを一気に解説

住み慣れた家も年月とともにさまざまな不具合が出てきます。「わが家もそろそろ手を入れたい」と感じたら、そのときがリフォームをするタイミング。しかし、気になるのは費用ですよね。リフォームの費用は工事の内容によって大きく異なり、簡単なものなら数十万円、規模が大きい工事では数百万円と幅があります。

そこで今回は、リフォームする際の費用の目安はいくらなのか、どのタイミングでリフォームをするのがいいのか、さらにリフォーム業者をどう選べばいいのかなど、家のリフォームを検討している人の疑問にお答えします。あわせて、リフォームに使える減税制度や、2024年おすすめのリフォーム補助金についてもご紹介します。

目次

わが家のリフォーム費用はどのくらい? 事例をもとに費用を紹介

リフォームは工事の内容や規模によって費用が異なるため、頭を悩ませる人が多い

(写真/PIXTA)

費用の目安をチェックしてからリフォームの計画を立てよう!

リフォーム費用は、工事する場所や内容によってさまざまです。リフォームの規模によっては荷物を保管するトランクルームや、工事期間中の仮住まいを手配しなければならず、想像以上に費用がかかってしまうことも。

また、リフォームの工期は、トイレの交換だけのように単独で実施する工事は1日で終了することもありますが、間取りの変更やキッチンを含めた水まわり全般の交換など、他のリフォーム工事も同時に実施する場合は数ヶ月かかることがあります。

リフォームをスムーズに行うため、費用や工期の目安をチェックしてから工事の計画を立てるといいでしょう。

キッチン・台所のリフォーム費用の相場・目安

キッチンはデザインや色だけでなく、使い勝手を考えてリフォームするのがポイント。食材を取り出して調理をし、出来上がった料理をテーブルに届けるまでの動線をイメージして配置を考えると使いやすくなります。調理器具や収納スペースの大きさ・配置も、動線を意識して決めるといいでしょう。

ホームプロの事例によると、戸建て住宅のキッチンのリフォーム費用は半数の人が150万円以内で、中心価格帯は100万円~150万円でした。最新のシステムキッチンを導入したり、リフォームを機にアイランドキッチンに変更したりと、工事の内容はさまざま。間仕切りの撤去や給排水管の変更が必要になる工事では、その分の費用が加算されます。

工期はコンロ・食洗器の交換など簡単なものなら数日、オープンキッチンへの変更などは1カ月程度が目安です。

戸建て住宅のキッチンのリフォーム費用は半数が150万円以内で、中心価格帯は100万円~150万円

参考: 一戸建てのキッチン・台所リフォームの費用と相場

浴室・お風呂のリフォーム費用の相場・目安

ゆっくりくつろげるよう、湯船の大きさやデザインにこだわりたいのが浴室リフォーム。転倒防止のための手すりや、ヒートショックに配慮して脱衣場にヒーターを設置するなど、家族の安全面も考慮するといいでしょう。

ホームプロの事例によると、戸建て住宅の浴室・お風呂のリフォームの費用は半数の人が140万円以内で、中心価格帯は100万円~120万円でした。費用を抑えたい場合は、メンテナンスがしやすいシステムバスの中から気に入ったデザインを選ぶといいでしょう。人工大理石やヒノキ製の浴槽などにこだわると、その分の費用が加算されます。

工期はユニットバスの交換で1~2週間、断熱などの工事が加わると1カ月程度が目安です。

戸建て住宅の浴室・お風呂のリフォーム費用は半数が140万円以内で、中心価格帯は100万円~120万円

参考:一戸建ての浴室・風呂リフォームの費用と相場

トイレのリフォーム費用の相場・目安

トイレのリフォームは、壊れた便器・便座の交換からバリアフリー化、和式から洋式への変更など、工事の内容はさまざまで費用もバラつきがあります。共通しているのは、一度リフォームすればその後は長く使い続けられるということ。トイレは簡単に壊れることがないため、家族の10年先・20年先を見据えて、長く快適に使い続けられるものを選ぶといいでしょう。

ホームプロの事例によると、戸建て住宅のトイレのリフォームの費用は半数の人が40万円以内で、中心価格帯は30万円~40万円でした。便器・便座の交換に加え、クッションフロアや壁紙の張替えを行うと、リフォーム費用は30万円~40万円ほど。最新のタンクレストイレに変更すると40万円~50万円くらいのようです。また、トイレを新設する工事や、バリアフリー化のため広々としたトイレに変更する工事では、100万円以上の費用が必要になっていました。

工期は、便器の交換など多くの工事が1日で終了する一方、トイレを新設する工事では1カ月程度かかることがあります。

戸建て住宅のトイレのリフォーム費用は半数が40万円以内で、中心価格帯は30万円~40万円

参考:一戸建てのトイレリフォームの費用と相場

洗面所・洗面台のリフォーム費用の相場・目安

洗面所・洗面台のリフォームはサイズ選びが重要。高さや大きさ、収納スペースなどを考慮しましょう。サイズ選びに失敗すると、壁との間に不自然なすき間ができたり、脱衣場が狭くなってしまったりすることがあります。

また、高さが合わず使うたびに腰が痛くなることや、洗面ボウルが小さすぎて床や壁が濡れてしまうことも。家族が使うシーンをイメージしながら、設置する場所に合わせて検討するといいでしょう。

ホームプロの事例によると、戸建て住宅の洗面所・洗面台のリフォームの費用は約6割が40万円以内で、中心価格帯は20万円~30万円でした。ユニットタイプの洗面台は手入れがしやすく、リーズナブルな価格でリフォームできるのが魅力。規格サイズで構成されたパーツを選べるタイプもあります。一方、オーダー設計や間取りの変更を含めたリフォーム工事では、100万円を超えるケースがありました。

工期は、洗面所・洗面台の交換だけなら1日、間取り変更などを伴うと1カ月以上かかることがあります。

戸建て住宅の洗面所・洗面台のリフォーム費用は約6割が40万円以内で、中心価格帯は20万円から30万円

参考:一戸建ての洗面台・洗面所リフォームの費用と相場

外壁塗装・外壁工事のリフォーム費用の相場・目安

戸建て住宅の外壁塗装は、見た目が美しくなるだけでなく、外壁の耐久性・防水性・防腐性などを高め、家の劣化を防ぐという役割もあります。手で触ると白い粉が付くチョーキングや、カビなどの付着が見られる場合が塗り替えの目安です。また、外壁の劣化が著しい場合には、外壁材の張替えなどの工事が必要になるケースがあるため、専門家に相談しながらリフォームの計画を立てるといいでしょう。

ホームプロの事例によると、戸建て住宅の外壁のリフォームの費用は約6割が150万円以内で、中心価格帯は90万円~120万円でした。リフォーム費用には仮設の足場費用も含まれており、外壁塗装は面積や使う塗料の質によって価格が変わります。外壁材の張替えの場合には、材料によって200万円を超えるケースもありました。

工期は、外壁塗装・外壁材の張替えともに2週間程度が目安です。

戸建て住宅の外壁塗装・外壁工事のリフォーム費用は約6割が150万円以内で、中心価格帯は90万円~120万円

参考:外壁塗装・外壁工事リフォームの費用と相場

屋根のリフォーム費用の相場・目安

屋根は通常では見ることができない場所のため、劣化が進んでいても見落としてしまうことがあります。雨漏りに気づき、初めてリフォームの必要性を感じることもあるでしょう。

屋根のリフォーム工事は、主に塗装と張替えがあります。ホームプロの事例によると、戸建て住宅の屋根のリフォームの費用は約7割が150万円以内で、中心価格帯は50万円~100万円でした。

塗装・張替えいずれの場合も、面積や使う材料の質によって価格が変わり、仮設の足場費用も必要になります。足場費用を1回で済ませるため、屋根と同時に外壁のリフォームも行うなど工夫して節約するといいでしょう。

工期は、屋根の塗装・張替えなら1週間~2週間程度ですが、太陽光設備の設置や耐震性向上などの工事を合わせて行う場合は1カ月以上かかることがあります。

戸建て住宅の屋根のリフォーム費用は約7割が150万円以内で、中心価格帯は50万円~100万円

参考:屋根リフォームの費用と相場

戸建て住宅のリフォームに活用できる減税制度は?

戸建て住宅のリフォームは、住宅ローン減税などの減税措置を活用できる

(写真/PIXTA)

減税制度を活用してリフォームの支出を抑えよう!

リフォーム費用を抑えるために活用したい減税制度。減税されるには一定の条件があり、確定申告なども必要です。リフォームの計画に合わせて制度の内容も確認しておきましょう。

リフォームローンを利用すると住宅ローン減税を受けられる

返済期間が10年以上のリフォームローンを利用してリフォームをした場合、住宅ローン減税は「令和7年(2025年)12月31日までに住み始めること」「増改築の日から6カ月以内に住み始めること」「控除を受ける年分の合計所得金額が2000万円以下であること」などの条件を満たすことで受けられます。

住宅ローン減税は、年末のリフォームローンの残高(最大2000万円)の0.7%を上限に、10年間にわたって所得税が減税され、最大で140万円(年14万円×10年間)減税されるとてもお得な制度。初年度は確定申告が必要なので、忘れないよう注意しましょう。

国税庁「No.1211-4 増改築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合(住宅借入金等特別控除)」

出典:国税庁「No.1211-4 増改築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合(住宅借入金等特別控除)

バリアフリー化など、特定の改修工事をすると所得税の特別控除を受けられる

戸建て住宅の耐震やバリアフリー、省エネ、三世代同居、長期優良化のためのリフォームを行うと、リフォームローンを利用していなくても減税の対象になります。

控除額は工事の内容によって異なり、工事ごとに定められた「必須の工事の額(A)」の10%と、「その他の工事の額(必須工事の超過額とその他のリフォームの額)(B)」の5%で算出されます。「必須の工事の額(A)」と「その他の工事の額(B)」の合計額の上限は1000万円といった制限もあり、それらの条件をまとめると以下のようになります。

必須工事限度額
:A
その他工事限度額
:B(1000万円―A)
最大控除額
:(A×10%)+(B×5%)
耐震 250万円 750万円 62.5万円
バリアフリー 200万円 800万円 60万円
省エネ 250万円(350万円) 750万円(650万円) 62.5万円(67.5万円)
三世代同居 250万円 750万円 62.5万円
耐震+省エネ+耐久性 500万円(600万円) 500万円(400万円) 75万円(80万円)
耐震or省エネ+耐久性 250万円(350万円) 750万円(650万円) 62.5万円(67.5万円)

※( )の中の数字は太陽光発電を設置する場合

耐震化・バリアフリー化・省エネ化などは、固定資産税の減税もある

耐震やバリアフリー、省エネ、長期優良化のためのリフォームを行うと、固定資産税が以下のように減税されます。減税を受けるには、リフォーム工事が完了してから3カ月以内に申告をする必要があります。

リフォームの内容 減税額
耐震リフォーム 床面積120㎡相当分までの固定資産税額の2分の1
バリアフリーリフォーム 床面積100㎡相当分までの固定資産税額の3分の1
省エネリフォーム 床面積120㎡相当分までの固定資産税額の3分の1
長期優良住宅化リフォーム 床面積120㎡相当分までの固定資産税額の3分の2

親や祖父母などから資金援助を受けた場合、贈与税の非課税措置が使える

親や祖父母など、直系尊属から資金援助を受けてリフォームすると、一定額まで贈与税が非課税になります。非課税になる上限額は耐震、省エネ、バリアフリー住宅の場合は1000万円、それ以外の住宅は500万円です。

贈与を受けた年の翌年の2月1日から3月15日までの間に、贈与税の申告書に住宅性能証明書など所定の書類を添えて税務署に提出する必要があります。

非課税枠の上限額

耐震、省エネ、バリアフリー住宅 1000万円
その他の住宅 500万円

要チェック!2024年に実施される注目のリフォーム補助金3つ

リフォームは、国や地域が行っている補助金が使えるケースもある

(写真/PIXTA)

リフォームで使える補助金もチェックしよう!

リフォームは減税制度に加え、国や地域が行っている補助金が使えるケースもあります。しかし補助金には予算が割り当てられていることが多く、予算をオーバーすると期間内でも終了してしまいます。また、年度が替わると内容や名称を変えて実施される補助金も多く、「補助金を申請しようと思ったら、今年は別の制度になっていた…」ということも。

補助金を活用してリフォームしようと考えている人は、情報をこまめにチェックしておきましょう。

ここでは2024年に実施されている、代表的な補助金を3つご紹介します。補助金の活用を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

窓の断熱リフォームで使える「先進的窓リノベ事業」

窓の断熱リフォームは先進的窓リノベ事業の補助金の対象になる

(写真/PIXTA)

「先進的窓リノベ事業」は、事務局に登録された「窓リノベ事業者」と契約して、窓ガラスの交換(断熱改修)をする工事が対象となる補助金制度。工事の内容に応じて、一戸当たり5万円から最大200万円が補助されます。

補助金を受け取るには、遅くても2024年12月31日までに窓リノベ事業者とリフォーム工事の契約をし工事着手する必要があり、予算の上限に達した時点で終了になります。

断熱やエコ設備のリフォームで使える「子育てエコホーム支援事業」

子育て世帯と若者夫婦世帯の補助が手厚い、こどもエコすまい支援事業

(写真/PIXTA)

窓などの開口部や、外壁・屋根・天井・床などの断熱リフォーム、節水型トイレや高効率給湯器の設置リフォームなどをする場合には、「子育てエコホーム支援事業」から補助金を受けることができます。補助金の額は一戸当たり最大30万円ですが、子育て世帯と若者夫婦世帯は最大60万円まで補助を受けられます。

補助金を受け取るには、遅くても2024年12月31日までに交付の申請をする必要があり、期間中でも予算の上限に達した時点で終了になります。ほぼ同内容の補助金として昨年は「こどもエコすまい支援事業」がありましたが、こちらも期間中に予算上限に達しました。予算の執行状況に応じて締め切りが公表されるため、事前にチェックしておくといいでしょう。

給湯のリフォームで使える「給湯省エネ2024事業」

エコキュートをはじめとした高効率給湯器は補助金の対象になる

(写真/PIXTA)

「給湯省エネ事業」は、効率よくお湯を作れる高効率給湯器を設置した場合の補助金制度です。高効率給湯器は燃料を抑える効果も期待でき、補助金を有効に使えばお財布にやさしいリフォームになりそうです。

補助金の額は家庭用燃料電池(エネファーム)が1台当たり15万円、電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機(ハイブリッド給湯機)とヒートポンプ給湯機(エコキュート)が1台当たり5万円です。

補助金を受け取るには、遅くても2024年12月31日までに給湯省エネ事業者とリフォーム工事の契約をする必要があり、予算の上限に達した時点で終了になります。

リフォームの基礎知識をおさらい。戸建て住宅のリフォームは築何年頃にするのがいい?

担当者との綿密な打ち合わせがリフォーム成功のポイントになる

(写真/PIXTA)

なぜリフォームをする必要があるのか

家も年数が経過するとさまざまな場所に傷みや不具合が生じ、放置しておくと劣化が進んで大がかりなリフォーム工事が必要になってしまうことも。そのため、傷みや不具合が目立たなくても定期的にリフォームを実施し、家の耐久性を高めておくことが大切です。

住宅の設備は新しいものが続々登場しており、最新のものは使いやすく高性能だったりしますよね。
劣化したタイミングで新しいものに交換すると、省エネ効果や耐震性の向上も期待でき、長く快適に住み続けられるでしょう。

何年ごとに、どんなリフォームが必要になるのか

リフォームが必要になる年数は使い方や環境によって差がありますが、木造の住宅では築30年までにまとまったリフォームが必要になると考えておくといいでしょう。

ただし、ガス給湯器は10年から15年、外壁塗装は10年から20年など、定期的に交換やリフォームが必要になることも。以下の目安表を参考にリフォームの計画を立てることをおすすめします。

リフォーム工事の内容 目安
クッションフロアや壁紙、外壁のさびなどの小修繕(メンテナンス) 5年~10年ごと
シロアリの防除 築10年から5年ごと
トイレや浴室、キッチンなどの水回り 築15年~20年
外壁の塗装 10年から20年ごと
屋根の塗装 10年ごと
ガス給湯器 10年ごと

※上記はあくまでもひとつの目安であり、使用頻度や環境、素材によって異なります。

リフォームを進めていく手順

リフォーム工事に取りかかるまでには、さまざまなプロセスがあります。無計画に進めると予算を大幅にオーバーしてしまったり、完成したものがイメージと異なってしまったりすることも。以下を参考に、計画的にリフォームを進めていきましょう。

1.不具合箇所・リフォーム箇所の洗い出し

どこに不具合があるのか、どこに修繕が必要なのか、リフォームを依頼する場所を洗い出しましょう。

2.情報収集と相場のチェック

インターネットなどを活用して、どのような工事があるのか、相場や工事の期間はどのくらいなのかなどをチェックしておきましょう。

3.予算を決めて資金計画を立てる

相場を押さえたら、わが家のリフォームにどの程度のお金が必要になるのか計算してみましょう。手持ち資金をいくら使うのか、ローンを活用するのか、親などからの資金援助が見込めるのかなど、具体的な資金計画を立てておくことが大切です。

4.リフォーム業者に見積もりを依頼

リフォームのイメージと予算が決まったら、リフォーム業者に見積もりを依頼しましょう。完成イメージと予算を伝えた上で複数の業者に見積もりを出してもらい、工事の内容と費用を比較するといいでしょう。

5.リフォーム業者の選定

見積もりの内容を比較して、納得のいくリフォーム業者を選びましょう。依頼先が決まったら工事の契約を締結し、具体的な打ち合わせに入ります。

6.工事の打ち合わせ

工事の内容によっては、仮住まいやトランクルームの手配が必要になるため確認しましょう。また、バリアフリーや断熱・省エネ工事などの場合は、補助金が使えるかなど担当者からアドバイスをもらうといいでしょう。

7.工事スタート~完成

打ち合わせの細かい内容が現場に伝わっていないこともあるため、工事の期間中は進捗をチェックしておくと安心です。必要に応じて要望を伝え、イメージ通りに仕上げてもらいましょう。

8.引き渡し

担当者と一緒にリフォームをした場所の確認をし、万が一工事内容が違っていたらその場で指摘して対処してもらいましょう。
工事の内容に問題がなければ、引き渡し書類にサインして終了です。その際にアフターサービスの内容を確認しておくと、トラブルの際にもあわてずに済みます。

業者選びは? ローンは? 戸建て住宅のリフォームをするときの注意点をチェック

信頼できる担当者との出会いが失敗しないリフォームへの近道

(写真/PIXTA)

戸建て住宅をリフォームする際の注意点

後悔しないリフォームにするためのポイントに注意しましょう。

リフォーム工事を始める前の注意点

  • ・家族でリフォームの内容を話し合い、家族全員が快適に暮らせるプランにしましょう
  • ・イメージしているリフォームが予算内で収まるのか確認しましょう
  • ・リフォームローンの利用を検討するなど、資金計画を立てましょう
  • ・リフォームローンを利用する際には、無理なく返済を続けていけるプランを選びましょう
  • ・工事の内容や予算を比較できるように、複数の業者に見積もりを依頼しましょう
  • ・業者が決まったら担当者とよく話し合い、要望と完成イメージを具体的に伝えましょう
  • ・仮住まいや荷物トランクルーム、駐車場の手配などが必要になるか確認しておきましょう
  • ・補助金が使えるのか、担当者に確認しましょう

リフォーム工事中の注意点

  • ・トラブル防止のため、工事着手に合わせて近隣のお宅にあいさつしておくといいでしょう
  • ・依頼した内容で工事が進んでいるのか、進捗や内容をチェックしておきましょう
  • ・床をはがしたら配管が傷んでいたなど想定外の工事が必要になることもあるため、担当者と相談しながら不測の事態を想定しておきましょう

リフォーム工事終了後の注意点

  • ・引き渡しの際は、担当者と一緒に工事箇所をチェックしたうえで完了確認書にサインしましょう
  • ・依頼内容と異なる工事が行われていた場合には、やり直しなどの対応をしてもらいましょう
  • ・トラブル発生時に備え、アフターサービスの内容や連絡先を確認しておきましょう

失敗しないリフォーム業者の選び方

リフォームはまとまった費用がかかることから、信頼できる業者・担当者に依頼したいところ。しかし、工務店やリフォーム会社、不動産会社といったさまざまな業者が手がけており、どこに依頼したらいいか悩んでしまいますよね。

先述の通り、複数の業者に見積もりを依頼し、工事内容や費用を比較して業者を選ぶのがおすすめです。選定の際には以下のポイントを押さえておくといいでしょう。

リフォーム業者の施工実績を確認する

リフォーム業者によって、得意とする工事の内容は少しずつ異なるもの。過去の施工事例を見て、その業者がどのようなリフォームを得意にしているのか確認しましょう。

また、外壁塗装と水まわりの交換など複数の工事を予定している場合は、別々の業者に依頼しなければならないのか、窓口を一社にして対応してくれるのかも確認しておくことが大切です。

担当者は信頼できるか・話を聞いてくれるか確認する

なんでも相談しやすく、ちょっとした不安や疑問にもしっかり答えてくれる担当者が理想的。こちらの話を聞き流し、一方的におすすめのプランを提案されてしまった場合は、完成後のイメージが共有されないまま工事が進んでしまうおそれがあります。

打ち合わせの際には相手の言動にも注目し、一緒にプランを考えてくれる業者・担当者を選びましょう。

アフターサービスを確認する

工事完了後にトラブルが発生した際、しっかり対応してくれる業者を選びましょう。アフターサービスの内容は業者によって異なるため、「保証期間はいつまでなのか」「緊急時にはどのように対応してくれるのか」「メンテナンスはしてくれるのか」など、具体的に確認したうえで業者を選ぶといいでしょう。

リフォームローンを上手に活用しよう

リフォーム費用は高額になることもあるため、リフォームローンも検討するといいでしょう。

リフォームローンには融資を受ける際に担保を必要としない「無担保型」と、自宅などを担保として提供する「有担保型」の2タイプがあります。

無担保型のリフォームローンは金利が有担保型よりやや高く、返済期間は最長でも10年や15年など短めです。その分、有担保型に比べると借り入れがしやすく、審査結果が早く出るケースが多いといった特徴があり、比較的少額の資金を借りる際に適しています。

一方の有担保型のリフォームローンは、家を担保として提供するため、住宅ローンに近い金利水準で借りることができます。借りられる金額も住宅ローン並みに多く、返済期間も35年など長めに設定できるのが特徴で、多めの資金を借りる際に適しています。ただし、担保の不動産に抵当権を設定する際、手間や費用がかかるのがデメリットです。

リフォームローンに限ったことではありませんが、利用する際には完済まで無理なく返済を続けていけるプランを選ぶことが大切。特に返済期間が長期におよぶ場合には、将来の収入の状況なども考慮したうえで検討しましょう。

大切な家に長く住み続けるため、計画的にリフォームしよう!

快適な住まいを手に入れて幸せな夫婦

(写真/PIXTA)

大切な家に長く・快適に住み続けるには、定期的なリフォームが必要です。計画的にプランを組めば、費用を抑えたリフォームも叶います。今回ご紹介した内容を参考に、理想のリフォームプランを実現しましょう。

監修者プロフィール

斉藤勇

ファイナンシャルプランナー・宅地建物取引士としてWebメディアで情報を発信。保険や貯蓄、投資、住宅ローンなど、お金にまつわる疑問や悩みごとの相談にも応じている。趣味は釣り、サーフィンをはじめとしたマリンスポーツ。モットーは「いつもありがとうの心を忘れずに」。

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