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団地リノベーションでの注意点｜団地に住み続けるメリットとよくある事例

最終更新日：2019-12-13

団地リノベーションをするメリットや事例をご紹介します。団地のリノベーションは制限が多そう…と考える人は多いですが、団地ならではの魅力をいかして、自分らしい生活空間を手に入れることが可能です。

・なぜ団地リノベーションが注目されているのか？
・団地をリノベーションするメリット
・団地をリノベーションするデメリット
・そもそも団地はリノベーションして良いの？
・団地リノベーションをする際の注意点
・団地にするメリット
・子育てしやすい環境
・家賃が安い
・団地の家賃が安いのはなぜ？
・UR賃貸住宅
・団地リノベーションの事例と費用
・DIYによる団地リノベーション
・DIYをした際にかかる費用平均
・団地リノベーションの失敗談と成功ポイント
・まとめ
・このページのポイント

国や自治体は、高齢化問題やエネルギー問題などの政策と合致したリノベーションに対して助成金を支給していて、それらを利用すれば安く家を改修できます。

団地ならではの魅力をいかして、自分らしい生活空間を安く手に入れることができたら…そう考える人が増えてきています。

団地の古くて狭い部屋もリノベーションをすることによって、理想の素敵な部屋に大変身できます。

ここでは、団地リノベーションをするメリットや事例をご紹介します。

なぜ団地リノベーションが注目されているのか？

団地をリノベーションするメリット

団地は築十年以上といった古い物件が多いので格安で買うことができる、また賃貸の場合は家賃が安いので、その分のお金をリノベーションに費やすことができるという大きなメリットがあります。

団地は、もともと南向きの物件が多いという特徴があるので、リノベーションによって日当たりがよく明るい開放的な空間を作ることができます。

また、柱や梁ではなく「耐力壁」により建物を支える「壁式構造」を採用している団地が多く、耐震性・防音性に優れています。

設備等が古いため住みにくいという問題点は、リノベーションによって改善できるので、自分の暮らしに合う生活環境を持つ団地を探せば、自分にとって最高に居心地の良い住まいを作り出すことができます。

団地をリノベーションするデメリット

築年数によっても違ってきますが、団地でリノベーションをするときに問題点が出てくることがあります。

壁式構造だったり、下階天井裏配管だったりするケースの場合、希望の間取りにすることや水周り設備の移動などが難しくなってきます。

また、共用部分はリノベーションすることができません。

古い団地では断熱材が入っていないことが多くなりますが、断熱材を入れることによって部屋が狭くなる、天井が現在の建物より低くなるといったこともあります。

こういったデメリットはあるのですが、その団地特有の作りや配管、壁の構造を活かしたリノベーションをすることでおしゃれな空間にもなります。

気になることは信頼できるプロに相談し、ノウハウを聞くことで解決します。

POINT

◎地は元値が安く、比較的安価でリノベーションが可能。

設備が古く住みにくい場合には、その設備同時にリフォームすることで、住みやすい団地にすることが可能。

◎団地には南向きの物件が多く、立地や状況は新築マンションと比較して整っている場合が多い。

◎壁式構造や下階天井裏配管のために、一部リフォームに制限が出る場合がある。

▶リノベーションを行う上での流れと注意したいこと
▶徹底解説!リノベーションの基礎知識

そもそも団地はリノベーションして良いの？

リノベーションが可能なのかはすべての団地が同じ条件というわけではないので、最初に管理規約を確認することが必要です。

一般的には退去時に「原状回復義務」というものがありますが、中には空き家が増えてきたことや若い世代の需要を取り込むために、原状回復義務を免除している新しいスタイルの団地も出てきています。

団地リノベーションをする際の注意点

構造上の問題で、出来ないリノベーションやリノベーションの範囲が限定される場合があります。

また、エレベーターが付いていない団地がほとんどなので、必要に応じてエレベーターの有無を事前に確認しておきましょう。

団地は地域のつながりが強く、住民同士が交流する機会もあります。

入居前に、共有部分などを通じて住居周辺の環境を調べておくと良いかもしれません。

●禁止事項

先述したように、共用部分のリノベーションは禁止です。

その他、団地ごとに管理会社からリノベーションの範囲での指定がある場合があります。

リノベーションを希望する際は、入居前にリノベーションの条件をよく確認しておきましょう。

POINT

◎団地の管理規約を確認した上でのリフォームが必須。

また、最近では一部なくなってきているが、退去時に「原状回復義務」がある団地も多いのであらかじめ注意する。

◎共用部分は、リノベーションできない。

団地にするメリット

あまり知られていない団地の良さですが、実はとても魅力的なことがいっぱいです。

まず、一般的なマンションに比べて団地は家賃が安いということ。

そして、敷地が広く専用の公園があり緑が多いので、自宅の窓から四季の変化を楽しめるというのも嬉しいメリットのひとつです。

また、団地内での人と人とのふれあいがある上、スーパーや薬局が多いなど暮らしやすく、単身者でも世帯でも便利で安全なことなど、たくさんの魅力があります。

子育てしやすい環境

団地は、幼稚園や学校などの教育施設や、郵便局、スーパーや映画館などの商業施設が近くにあり環境に恵まれています。

また、近隣の住民に子どもを気にかけてもらうことができるため、子どもを安心して外に出すことができます。

団地内でイベントが盛んにあるので人と人とのふれあいがあり、世代を超えた交流の輪が広がっていきやすく、子育てに関するアドバイスなどを貰うこともできるでしょう。

家賃が安い

建物の価値は、築年数が25年を越えると、底値になります。

このため、団地の家賃は安価です。

また、現在、団地リノベーションの注目度が高まり、団地再生事業が活発化しています。

団地再生支援事業の一環で一定の条件を満たすと、家賃の割引を行う地域もあります。

●メゾネット物件も

場所によっては、メゾネット物件がある団地が存在します。

メゾネットは、一般的に集合住宅にも関わらず、住宅内部に階段があり、２階以上の階層がある物件を指します。

メゾネットになると、基本的に通常より家賃が高くなります。

しかし、団地のメゾネット物件は、約７万円〜と比較的安価です。

POINT

◎団地は、子育てのしやすい環境や家賃の安さなど、メリットがたくさんある！。

◎中には、メゾネット物件などもあり、団地とはいえども住宅のタイプはさまざま。どのような住宅に住むか、多くの選択肢がある。

団地の家賃が安いのはなぜ？

団地は、自治体で管理する公営住宅と住宅供給公社が管理する公社住宅があります。

どちらも基本的に礼金・仲介手数料・更新料がかからないため、入居時の初期費用を大幅に抑えることができます。

公社住宅の家賃は、約３万円〜で、公営住宅の家賃は、物件や世帯収入にもよりますが、１万円前後になる場合もあります。

UR賃貸住宅

UR賃貸住宅とは、独立行政法人都市再生機構（UR都市機構）が管理する賃貸住宅を指し、全国に約72万戸あります。

URのメリットは、礼金・仲介手数料・更新料・保証料なし、保証人なしで家を借りることができます。

提供する住宅の中には、DIY住宅という退去時の原状回復不要物件などもあります。

POINT

◎団地は、自治体で管理する公営住宅と住宅供給公社が管理する公社住宅がある。

◎礼金・仲介手数料・更新料・保証料なし、保証人なしで家を借りることができる物件もあるため、安く団地に住むことが可能。

団地リノベーションの事例と費用

✔【事例①】子育て設計のカフェ風団地リフォーム

キッチン・洗面・リビング・ダイニング・洋室を全面リフォームで、カフェ風にしました。

小さな子どもを見守りやすく、将来の子ども部屋の配置まで考えた、子育てしやすい間取り設計にしています。

✓費用：806万円

✓工期：３ヶ月以上

「我が家の子育て環境を整える団地リノベーション」の事例に関しては、こちらからご確認ください。

✔【事例②】団地リノベーションでホテルの一室のように

間取り変更ほとんどなしの全面リフォームです。トイレとLDKを広めにリフォームしました。

また、洗濯機や収納をハーバー扉や玄関収納の組み込みをすることで生活感を見せないホテルのような一室となりました。

✓費用：614万円

✓工期：１ヶ月

「団地をホテルのようにリフォームしました。」の事例に関しては、こちらからご確認ください。

DIYによる団地リノベーション

まず原状回復義務のある団地かどうかでどのくらいDIYできるのかが異なります。

現状回帰義務がある団地の場合、壁や天井に壁紙を貼るだけで、雰囲気が随分と変わります。

さらにステンシルなどを使用すると、一気にモダンになります。

原状回復義務がない場合は、思い切ったDIYが可能です。

しかし、電気・ガス・水道に関しては、資格が必要となるため、業者に依頼しましょう。

また、団地の場合、先述したように壁式構造を採用している建物が多くあります。

また、柱と梁で建物を支えるラーメン構造の場合でも、建物を支える「耐力壁」があるため、無闇に壁を取り壊すのは、絶対にやめましょう。

以上より、大掛かりなDIYをする際は、施工前にDIYできる範囲と業者に依頼しなければならない範囲をはっきりさせるためにも、一度プロに相談した方が良いでしょう。

ホームプロでは、厳選したリフォーム会社から、お客様の希望に沿った１社を見つけるお手伝いをしております。

この機会に是非一度利用をご検討ください。

リフォーム会社紹介を申込む

また、DIYでの注意ポイントに関しては、「セルフリノベーションは低コストなDIY、成功秘訣とは？」なども参考にしてください。

DIYをした際にかかる費用平均

DIYにかかる費用はどのようなDIYをするかによって人それぞれですが、大規模なDIYになればなるほど費用は高くなります。

大規模なリフォームをする場合、リフォーム会社に依頼して特定の条件を満たせば、自治体等より補助金が出るため、時間と労力と仕上がりを考慮してリフォーム会社に依頼した方が良いかもしれません。

団地リノベーションの失敗談と成功ポイント

団地リノベーションでよくある失敗は、主に４つです。

●1．少し見ただけではわからなかった設備の老朽化

特に配管の老朽化が酷く、内観をリフォームするための資金が配管工事のための資金になってしまったというケースが多くあります。

●２. 建物の構造の理解不足

建物の構造は、入居前に気づくことができる要素です。

しかし、建物の構造を理解していなくて希望通りのリノベーションができなかったという方は、案外多くいます。

壁式構造では間取り変更が不可能なこと、そして、ラーメン構造では撤去できない壁が存在することを認識しておきましょう。

●３. 騒音問題

近年、団地リノベーションが流行りなこともあり、入居後、近隣でリノベーション工事が行われる状況になることが多いようです。

時間を定めて工事をしますが、やはり工事にはそれなりの騒音が伴います。

また、団地に移り住んでくる世帯は、子どもがいることが多く、上階の子どもの走る足音が聞こえてくるなど、騒音の面で気になることが多くあります。

●４．予算・資金計画の失敗

中古物件だからこそ、予期していなかった工事が入ったという事例が多いようです。

下地や配管からリフォームというケースもあります。

また、中古物件＋リフォームが安いだろうという固定観念で買ったら、リフォームの工費が想像以上になってしまったという方もいるようです。

団地リフォームの成功ポイントは、事前に足を運びしっかり住宅・住宅周辺の環境をチェックすることです。

地域の住民と合わなかったり、リフォームが思ったようにならなかったりで、団地リフォームに失敗したと思い、売却しようとしたもののなかなか売れない、という例は少なくありません。

節約目的だけで団地リフォームを行おうとしている方や希望の間取りがあるという方は、本当に団地リフォームの方が安く、理想の家を実現できるのかどうか、よく再考してください。

POINT

◎原状回復義務がない場合は、思い切ったDIYも可能だが、電気やガス等の知識がないままDIYをするのは危険。

自分のしたいリフォーム・リノベーションを明確にし、業者依頼するのがオススメ。

◎団地リフォームの成功ポイントは、事前に足を運びしっかり住宅・住宅周辺の環境をチェックすること。

まとめ

団地リフォームは、理想の家を比較的安価に実現できる方法です。

しかし、前提として、事前調査をしっかり行うことが必要となります。

住宅のことだけではなく、地域のコミュニティや環境、全てを考慮した上で、理想の家を手に入れることができるかどうか判断しましょう。

団地リフォームでは、入居前のリフォームの段階から地域の近隣住民との関係は始まっています。

工事作業員の近隣住民への態度や配慮のなさから、トラブルが起きてしまうことがあるからです。

ホームプロは、優良リフォーム会社の中から、１回の申し込みでご希望に沿うことができる会社を最大８社ご紹介するサービスを行なっています。

どのような不安にも答える信頼できる会社にリフォームを依頼するためには、まず、ホームプロへご相談ください。

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このページのポイント

団地に住むメリットは？: 一般的なマンションに比べて団地は家賃が安い点。団地内での人と人とのふれあいがある上、スーパーや薬局が多いなど暮らしやすく、子育てしやすい環境である点などが挙げられます。
（詳しくはこちら）
団地をリノベーションするメリットは？: 団地は古い物件が多いので格安で買うことができる、また賃貸の場合は家賃が安いので、その分のお金をリノベーションに費やすことができるため、自分にとって最高に居心地の良い住まいを作り出すことができます。
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団地はリノベーションして良い？: リノベーションが可能なのかはすべての団地が同じ条件というわけではないので、最初に管理規約を確認することが必要です。最近では一部なくなってきているものの、退去時に「原状回復義務」がある団地も多いので事前に確認しましょう。
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