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目次
リフォームの際、設備や建材をリフォーム会社を通して発注する場合、その会社が扱っている限られた商品から選ぶことになります。
一方、発注を自分たちで行うことで、リフォーム会社で取り扱っていない商品も使うことができます。
ショールーム展示品などのアウトレット品を探し、格安にリフォームすることも可能なのです。
設備を自分たちで発注して購入した場合、施工方法は「自分たちで取り付ける」「施工会社に依頼する」の二通りあります。
トイレ便座の交換や扉交換など簡単なものであれば、自分たちでも難しくありません。
工程の多いシステムキッチンの組み立てなども、DIYに慣れている人であれば可能です。
自分たちで商品を発注し、取り付けることができれば、すべてをプロに頼むよりも大幅にコストカットできます。
ただし、ガス管の接続など資格が必要な工事や、ミスした場合の影響が深刻な排水管の工事などは専門家に頼むことが必要です。
一方、DIYに自信がない場合や、ユニットバス交換など一定規模以上の工事の場合は、無理せず施工会社に依頼した方が安心です
施工会社に代わり、「設備・建材の発注」を自分たちで行うことを、「施主支給」と呼びます。
施主支給は一見メリットばかりのようですが、実はデメリットも多く、知らずに進めてしまうと後で取り返しのつかないことになりかねません。
メリット・デメリットどちらもしっかり理解し、施主支給するかを検討することが必要です。
リフォーム会社に発注を任せると、その会社が取り扱っている商品から選ぶことになります。
一方、施主支給の場合は、その会社が取り扱っていない商品も含め、自由に選ぶことができます。
海外から輸入品やアンティークなどを選ぶこともできます。
ネットを中心に、設備・建材を安く販売する店があります。
自分でそんな店を探して購入すれば、施工会社の見積もりよりも安くなる可能性もあります。
ショールーム展示品などのアウトレット商品や中古の品を探すことも可能です。
施工会社は自社の取り扱い商品について、豊富な知識を持ち、その知識をベースに提案をしてくれます。
また、工事に間違いがないよう、規格を確認し、確実に発注してくれます。
施主支給で取り扱い外の商品を使う場合、自分たちで商品特性や規格について調べ、確認しなくてはなりません。
そのため、施行方法や商品についてなど専門知識が必要になってきます。
また、細かなオプションも含め、自分たちで確実に発注しなくてはいけません。
リフォーム会社次第ではありますが、施工会社経由で決済できない場合があります。
その場合は手持ち資金から支払わなくてはならないため、ある程度の現金の用意が必要です。
水廻り設備などの大きいものを、自宅保管する必要もでてきます。
リフォーム後に設備・建材にトラブルが起きた場合、通常は施工した会社が対応、必要に応じて修理・補修をしてくれます。
一方、施主支給の品の場合、リフォーム会社の補償範囲から外れてしまうことがあります。
価格や自由度の面で魅力が多い施主支給。一方、手間がかかるなどのマイナス点もある上、後に大きなトラブルにつながるようなリスクも抱えています。
まず気をつけなくてはならないのが、商品選択や発注ミス。
「水栓、トラップなど付属品の手配漏れ」「別々に手配した部品が適合しない」「大きすぎて搬入できない」など、確認漏れやミスが原因のケースに加え、「床の強度に合わない重量のキッチンを発注」など、そもそも素人では気づきにくいケースもあります。
タイルやフローリングなど建材の発注の場合、「多く発注しすぎて大量に余る」「建材が足りなくなり、再発注・再施工となり、日当が余計にかかる」など、予算オーバーの原因となることも。
また、商品によっては納品まで時間がかかることがあり、全体のスケジュールの遅れにつながるリスクもあります。
意外に見落としがちなのが、荷受け時のリスクです。
配送サービスによっては、運び込む人員がいない「車上渡し」の場合もあります。特にキッチンなど大物の設備の場合は注意が必要で、あらかじめ確認しておき、必要があれば人員を確保しておきましょう。
また、荷受け時にはきちんと検品を。施工完了後に傷が見つかった際、傷をつけたのがメーカーか、配送か、施工かがわからず、保証から外れてしまうことも。
取り付け時までの保管場所の確保も重要です。引き渡し後のリスクは、保証に関してです。施主支給した分のトラブルについて、施工会社は責任を負わない場合があります。
その場合、自分でメーカーに問い合わせ、対応していかなくてはなりません。あらかじめ、施工会社と施主支給品の購入元に、保証に関して確認しておきましょう。
このように、ミスが原因でトラブルや予算オーバーを招き、「施主支給しない方が安くすんだ…」ということも起こりえます。
細心の注意を払って進めましょう。
施主支給をする場合は、施工会社との連携が不可欠。そもそも施工会社によっては「施主支給不可」のところもあります。
施主支給を考えている場合は、依頼先選びの段階から、「施主支給したい」旨を伝え、対応が可能かどうか、保証の範囲はどうなっているかを確認しておきましょう。
「施主支給がOK」となり、実際の商品を選定する段階では、次のことを話し合い、確認します。
どちらが何を担当するのか、明らかにします。
「言った・言わない」のトラブルにならないよう、分担内容は書面に残しておきましょう。
自分が選んだ商品について、本当に自宅のリフォームで使えるものなにかを確認してもらいます。
きちんと工事し、使用できるようにするためには、様々な付属品が必要になってきます。
漏れがあると、工事全体の進捗に影響が出てきます。
また、タイルやフローリングなどの建材は、必要な量を確認しておきましょう。
スムーズに工事を終えるため、「いつまでにどこに何があればいいか」を確認しましょう。
このように、施主支給を成功させるためには、施工会社と綿密な打ち合わせ・情報共有が必要になってきます。
そのためにも、信頼できる施工会社に依頼するのはもちろん、施主側も施工会社に対して「パートナー」意識を持ち、協働していく姿勢が求められます。
以前は施工会社側に嫌がられることも多かった施主支給。最近は、施主支給OKの会社も増え、ノウハウを多く持つ会社も出てきました。
お得な価格の設備を購入し、予算内で満足のいくリフォームをするためにも、会社選びはしっかり行いましょう。
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