メリットもいっぱい！近居・同居のコツと実現法（メールマガジン 2021/5/14号）

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2021年5月14日号

こんにちは、ホームプロ・メルマガ編集部です。
今回のメールマガジンは、いま注目の「近居・同居」をテーマにお届けします。
「離れて暮らす家族になかなか会えない…」と寂しく感じている方もいらっしゃるのでは。
近居や同居のメリット・デメリット、さらにはおトクな制度についてご紹介します。

こんな時代だからこそ考えたい

近居・同居のポイント

1.	気兼ねなく助け合う、イイトコどりの「近居」

親子が近い距離に住む「近居」は、困ったときにお互い助け合える安心感がありますよね。
緊急時にすぐ駆けつけられたり、子育てをサポートしてもらったり、メリットはたくさん。

親を子世帯の近くに呼び寄せる場合は、なるべく早いタイミングにすることが大切です。
住み慣れた土地から新しい土地へ引っ越すことは、高齢になるほどハードルが高くなります。

将来的に近居をお考えでしたら、早めに検討をしてくださいね。

気兼ねなく助け合う、イイトコどりの「近居」

2.	積極「同居」派が増える！

親子二世帯が一緒に住む「同居」は、近居に比べ住まいを探す手間がかからず、コストも安くすみます。
また、最近は「仕方がなく同居」ではなく「同居を楽しもう」という人が増えています。

とはいえ、親世帯と子世帯では生活スタイルも好みも違うので、トラブルを避ける工夫が必要です。

リビングやお風呂など、生活していて気になりそうな場所は、あらかじめ分離をしておきましょう。
また、上の階に子世帯が住む場合は、床の遮音性を上げる工事なども検討したいところです。

積極「同居」派が増える！

3.	「近居」「同居」をおトクに実現

「近居」や「同居」をはじめるにあたり、減税制度や補助金を受けられる可能性があります。
おトクな制度を最大限利用できるよう、ぜひ事前にチェックしてくださいね。

同居のために一定の要件を満たすリフォームを行うと、所得税の減税を受けられます。
ただし、自分が所有し居住する家のリフォームでないと適用されないので、注意しましょう。

近居の場合は、お住まいの地域によって、自治体による補助金を受けられる場合があります。

「近居」「同居」をおトクに実現