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耐震補強をすれば大地震にも耐えられますか?

  • 最終更新日:2015-06-09
ホームプロに寄せられた「耐震」に関するリフォーム相談の中から、『耐震補強をすれば大地震にも耐えられますか?』の質問と回答をご紹介します。
築35年木造2階建てで、現在リフォームを検討中です。



リフォームの際に耐震補強も同時に行おうと思っております。診断を受けてから補強するべき箇所が出てくるとは思うのですが、耐震性はどの程度になるのでしょうか。今騒がれている大地震にも耐えうるのでしょうか。耐震性があまり期待できないようであれば新築の場合だとそのあたりは基準があるので大丈夫と聞いておりますので建替えも検討したいと思っております。



壁等開けて見なければわからないと思うのですが、補強した場合の耐震性が一番気になります。その辺を教えていただけたらと思います。よろしくお願いします。
築35年の住宅のご相談についてですが、旧耐震(旧の基準)の物件になりますので、壁量やバランスが悪い可能性はあります。耐震診断については、「木造住宅耐震精密診断と補強方法」(防災協会発行)に則って計算しています。評価は点数によって表されますが、以下のようになります。



・0.7未満:倒壊または大破壊の危険

・0.7~1.0未満:やや危険

・1.0~1.5未満:一応安心

・1.5以上:安心



どれぐらいの震度まで耐えられるかといった目安ではありません。ただ、新耐震基準に則ってきちんと建てられた建物であれば、1.5は超えているはずで、阪神淡路大震災でもほぼ大丈夫だったと言われています。



震度○○以上の地震でも大丈夫。という言い方はできませんが、1.5以上であればかなりの耐震性があると思っていただいて良いとおもいます。ですので、調査診断の結果、現在のお住まいが1.5あるか耐震補強によって1.5を確保できる状態であれば、リフォーム可能だと思います。



上記の通りプランによってはリフォームで1.5以上にすることは可能です。ただ、プランによっては、無理な場合もありますし、可能な場合でも費用がかかり過ぎる場合もあります。逆に、簡単な補強で済む場合ももちろんあります。それは見てみないとなんとも言えません。もし、もっとはっきりとした耐震性を確保したいと思うなら、性能表示制度を利用して、新築されるのが一番いいと思います。



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以上が専門家からの回答です。

(2003.08.28)

※法律問題や税務問題は、事実関係の違いによって結論が異なる場合があります。また、同一の事実関係であっても異なった結論が出る場合も多くあります。「リフォーム相談室Q&A集」で示しております回答は一般的な回答にとどまるものであり、具体的な問題についての責任ある回答を示すものではないことにご注意ください。具体的な事案につきましては、必ず弁護士や税理士などの専門家に相談されることをお勧めいたします。

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