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耐震リフォームを行うにあたっては、まず「耐震診断」を受ける必要があります。
建物の耐震性を把握する目的で実施されるもので、建築診断士や耐震プランナー、耐震評価士といった肩書きを持つ専門家が建物を入念にチェックします。
その診断は、大きく分けて以下の2種類。
一般診断 | 精密診断 |
---|---|
建物を壊すことなく現況を調査します。具体的には壁の位置確認、床下や天井裏を覗いて建物の骨格を観察するといった方法が取られます。 | 建物の一部を壊して現況を調査します。耐震性にまつわる建物の詳細な情報が得られます。 |
一般診断で耐震性を左右するような危険な部位が見つかれば、すぐに補強計画を立てる場合もあります。また、一般診断を行ったうえで、精密診断を実施するという手順を踏むことも。方法は様々ですが、どちらも建物の現況を正しく把握することを目的に実施される診断となります。
耐震診断には、一般診断(図面診断/目視診断/非破壊診断)と精密診断(一部破壊診断)があり、費用は構造や地域によって異なります。無料で行っている業者もありますが、一般的には20万円前後かかります。また、自治体によっては耐震診断の助成金・補助金も支給されていますので、調べてみることをおすすめします。
耐震診断を経て建物の耐震性が劣ると判断された場合は、補強計画を立てたのち耐震リフォーム工事が実施されます。なお、着工に至るまでには次の4段階のステップが考えられます。
ちなみに、工事業者の選び方については、次の2パターンが考えられます。
1. 診断からリフォーム工事までの全行程をひとつの業者に任せる |
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耐震診断(工務店A)→補強計画(工務店A)→耐震補強リフォーム工事(工務店A) |
2. 診断・計画・工事を別々の業者に依頼する |
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耐震診断(設計事務所A)→補強計画(設計事務所B)→耐震補強リフォーム工事(工務店) |
ひとつの業者に任せる場合は依頼の手続きも簡単です。一方、複数の業者に依頼する場合、後者であれば各工程を別々の業者がチェックしながら進めるため、ミスや手抜き工事を防ぐことにつながります。それぞれのメリット・デメリットをふまえ、よくよく検討してみるといいでしょう。
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