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耐震診断の流れとしては、まず第一段階として「予備調査」を行います。
予備調査とは、現地調査を行う前に建物の詳細を図面などでできるだけ細かく把握し、現地調査の準備をするとともに、概算の見積書の作成を参考とします。
■予備調査に必要な情報
・建物の設計図書
・建物の概要(延べ床面積・階高・竣工年)
・建物の構造種別(鉄筋コンクリート、鉄骨、鉄骨鉄筋コンクリートなど)
・建物の架構(ラーメン構造、壁式など)
・増改築の履歴
・建築確認通知書および検査済証
引用元:一般財団法人日本耐震診断教会 http://www.taishin-jsda.jp/flow.html
予備調査の後、一次調査で予備調査の情報を基に現場で調査を行い、その後、二次調査でさらに細かな点を確認し、最終的に総合的な耐震性の評価を行います。
耐震性能を判断する一つの指標として、is値という構造耐震指標があります。これは地震に対する建物の強度や粘り強さを考慮して算出され、建物の階ごとに数値化します。
なお、建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)によると、震度6~7程度の地震に対するis値の評価は以下のようになります。
・is値が0.6以上…倒壊、又は崩壊する危険性が低い。
・is値が0.3以上0.6未満…倒壊、又は崩壊する危険性がある。
・is値が0.3未満…倒壊、又は崩壊する危険性が高い。
is値は、簡単に言うと、建物の強度、粘り強さ、形状やバランス、劣化これらを数値化し、一定の計算式に当てはめる事で算出する事ができます。is値は、後の耐震補強リフォームを検討する際の、重要な判断材料となります。
参照URL:一般財団法人 日本耐震診断協会 http://www.taishin-jsda.jp/is.html
耐震診断の結果であるis値を基にして、今後の耐震補強を検討します。
先ほど記載した通り、is値が0.6以上ある場合は、危険性が低いため耐震補強リフォームの必要性は低いと考えられます。
なお、is値が0.6未満だった場合は、耐震補強リフォームが必要であるということを意味しています。つまり、is値0.6と言う数値が耐震補強リフォームを行うかどうかのボーダーラインとなります。
耐震診断は、専門業者に依頼する前に自分自身で自己診断することも可能です。以下の項目に当てはまる場合は、自己診断上では耐震評価が高いと言えます。
1:建物が建築されたのが、新耐震基準になった1981年以降である。
2:過去災害にあったことがない。
3:増築した履歴がない。
4:建物に痛んだ部分はなく、随時補修している。
5:建物の平面が長方形に近い。
6:一辺が4m以上の大きな吹き抜けはない。
7:一階と二階の壁面が一致する。
8:一階外壁の東西南北すべてに壁がある。
9:屋根葺材が比較的軽いストレート鉄板葺・銅板葺などである。
10:基礎が鉄筋コンクリートの布基礎、又はベタ基礎・杭基礎である。
引用元:一般社団法人住宅リフォーム推進協議会 http://www.j-reform.com/publish/pdf_h22/taishin_web.pdf#search='H15年度補強補助に係る工事費の概算調査'
これらにすべて該当する場合は、ひとまず安心ですが、あくまで自己診断のため、その後専門家の耐震診断を受ける事をおすすめします。
ホームプロにも、耐震補強に関するさまざまな記事が掲載されています。
「わが家は大丈夫?「地震に弱い家」を見分けるポイント」(https://www.homepro.jp/taishin/taishin-column/865/)では、地震に弱い建物の造りやそれに大した補強方法について掲載されています。
「悪徳業者の見分け方は?耐震リフォーム、騙されないための4つのポイント」(https://www.homepro.jp/taishin/taishin-column/863/)では、悪徳業者を見極めるポイントについて具体例を交えながら分かりやすく解説しています。
「戸建住宅、ここを補強すれば安心!耐震リフォーム(耐震工事)のポイントまとめ」(https://www.homepro.jp/taishin/taishin-basic/850/)では、耐震リフォームすべき部位と、具体的にどのようにリフォームしたら良いのかについて細かく掲載されています。
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